メディア利用率では新聞は年々減少して4割、テレビは7割超を維持

過半数が「新聞」をニュースの情報源とする職業は「自営業」「経営者・役員」

メディアビジネス編集部

NTTドコモ(東京都千代田区)のモバイル社会研究所が914日、日常的にニュースを得ているメディアを職業別にみると、経営者や役員、自営業の過半数が「新聞」であることを明らかにした。

新聞からニュースを得る学生は2割未満

同研究所の「2022年一般向けモバイル動向調査」の分析によると、日常的に「新聞」からニュースを得ている割合を職業別に見ると、自営業(56.8%)をトップに、経営者・役員(56.1%)、無職(54.7%)、専業主婦(主夫)(51.4%)で半数を超えていた。一方、学生では2割を切っている(18.6%)。

メディア利用率の推移を示すデータも出ており「新聞」の割合は緩やかに低下、2022年は41.4%と、10年前に比べ3割以上減少していることが明らかになった。

職業別「新聞」からニュースを得ている割合(2022年)調査対象:全国15~79歳男女(n=6587 複数回答)

 「テレビ」から日常的にニュースを得ている割合が最も低かったのは、新聞同様に「学生(60.9%)」で、同研究所は「学生のテレビ・新聞などのオールドメディア離れの傾向がある」と分析する。逆に高い割合を示しているのは、無職(83.5%)および専業主婦(主婦)(82.3%)で、8割を超えている。

職業県別「テレビ」からニュースを得ている割合(2022年)調査対象:全国15~79歳男女(n=6587 複数回答)

若年層から高い支持の「ソーシャルメディア」、40歳代でも新聞を上回る

1回以上アクセスして日常的にニュース(報道情報)を得ているメディアについて、今度は年代別に見てみると、「新聞」は60歳代で約6割、70歳代では約7割と、年齢とともに割合も多くなる傾向がある。対照的なのが「ソーシャルメディア」で年齢層が低いほど割合が少なくなり、40歳代でその割合は逆転する(新聞33.8%、ソーシャルメディア39.7%)。

20歳代に注目すると、「テレビ(54.2%)」「ラジオ(9.1%)」さらに「パソコンや携帯電話でのWebサイト・アプリ閲覧(42.8%)」いずれも全年代で最も低い。

年代別メディア利用率(2022年)調査対象:全国15~79歳男女(n=6587 複数回答)

同調査は、全国の15歳から79歳までの男女に20221月にウェブで実施。有効回答数は7,050、クオータサンプリングで性別・年齢(5歳刻み)・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。

同発表の詳細はこちらで確認できる。

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出版社や新聞社などのメディア事業者、製造業や小売業などのオウンドメディアを運営する企業向けに、総合コンサルティングサービス「MediaDX」の提供、システム構築、メディア運用など、事業立案からグロース・多角化戦略まで幅広く支援している。
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