若年層はウェビナーより「セミナー」に参加したい、一方企業は…

シャノン（東京都港区）が11月14日、ウェビナーを主催する企業とウェビナー視聴者の双方に実施したアンケート結果を公開。今後は「ウェビナー」を開催したい企業と、ウェビナーより「セミナー」に参加したいという20歳代や30歳代の傾向にギャップがあることが明らかになった。

「今後開催するならセミナー」と答えた企業は1割未満

ウェビナー主催者側の企業に対し、今後はどちらを開催したいかを聞いたところ、「ウェビナー」が半数を超えた（53.8％）。「セミナー」を選択した企業の割合は5.2％にとどまる。ウェビナーの開催頻度を2021年と比較した別の質問では、「2022年は増えた（42.1％）」「2022年も変わらない（40.0％）」と、全体の8割以上がウェビナーの頻度を維持または増加させているというデータも出ている。

視聴者は「どちらでもよい」が多数派、40歳代以上はウェビナー希望

今度はウェビナー視聴者側に、「ウェビナーとセミナー、今後はどちらに参加したいか」を聞いたところ、最多は「どちらでもよい」で33.6％だった。「セミナー（32.5％）」が最多だった2021年と比較すると、参加者側にもウェビナーが浸透してきたことがわかる。

ただし、年齢別に比較してみると、20歳代は半数近くが「セミナー」を希望（46.3％）。2021年と比べると5.1％増加しており、30歳代（6.8％増加）とともに、セミナーに参加したい人の割合が増えていることがわかった。40歳代以上では「どちらでもよい」が多数派を占めるが、2021年に比べ「ウェビナー」に参加したい人の割合が増加している。

ウェビナーの視聴頻度は変わらず、視聴者は「両方」を求めている？

視聴者にウェビナー視聴頻度について聞いたところ、最多は「前年より増えた」で、その割合は2021年と比べると7%減少している。ただし「変わらない」と回答した人と合わせると、その割合はほぼ同じであることから、同社は「ウェビナーは情報収集のチャネルとして引き続き活用されている」と分析する。

これらの結果を受けて同社は、「ウェビナーが全年代に浸透してきた一方で、若年層のアナログ回帰傾向がある」と分析。情報を提供する側の企業にはデジタルの傾向が見られるとしながらも、「視聴者がアナログ・デジタル両方での情報提供を求めているため、企業はこの流れに対応することが重要」だと述べている。

今回の「ウェビナーに関するアンケート」の概要は以下の通り。同発表の詳細はこちらで確認できる。