日々ネット上のニュースを見る人は8割以上に

JTBが調査 メディアの公式SNSは「参考にしない」「見ない」人が多数

メディアビジネス編集部

JTB(東京都品川区)は4月9日、「コロナ禍の生活におけるインターネットやSNSからの『情報』に対する意識と旅行」に関する調査結果を公開した。同調査では、日常生活における情報の考え方についてのアンケートを実施している。

「無料のインターネットニュース」を見る人が8割以上

日頃のニュースの取得手段のトップは「無料のインターネットニュース」で、87.7%と圧倒的な支持を得ている。続いて「テレビ放送(リアルタイム視聴)」(64.2%)、「紙の新聞の定期購読」(31.5%)で、これらは年齢が高くなるにつれ利用率が上がる。

「動画配信プラットフォームでのコンテンツ」は全体では13%だが、29歳以下の男性に限ると3割を超えている(30.4%)。また、「有料のインターネットニュース」の利用率は全世代で低く全体で4.1%にとどまった。

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若年層は「急上昇ワード」やアクセスランキングにも注目

よく利用するニュースについては「Yahooニュース」(71.1%)が最多。次にYouTube、LINEニュース、Googleニュース、スマートニュースが続くが、男性はYouTube、女性はLINEニュースを利用する割合が高い傾向にある。

「急上昇ワードやアクセスランキング」は、男女29歳以下に限ると約3割の人が関心を寄せていることにも注目だ(男性27.2%、女性33.3%)。

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報道機関の情報、SNS発信だと参考度合いが低い傾向に

また、発信元別の「情報に対する参考度」については、最も高かったのが「テレビのニュース番組・報道番組」で73.1%(「大いに参考にする」「参考にする」の合計。以下同)。

通信社、新聞社など報道機関(紙媒体・ネット情報を含む)の情報について、「記事」は61%が参考にすると回答。一方「公式SNSの投稿内容」だと参考にするのは3割未満(29.6%)と、参考の度合いにかなり開きがあることが数値に現れた。また、報道機関の公式SNS投稿は見ないと答えた人も2割以上(22.9%)いる。

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同調査は、1都3県が緊急事態宣言下だった2021年3月1日~4日にインターネットアンケートで実施。事前調査で回答した全国18歳以上69歳までの男女10,000人のうち、2019年以降に旅行をしたスマートフォン所持者2,025名からの回答を集計している。情報を見る際には旅行動向アンケートの一環であることに留意したい。

同調査の詳細は、同社ホームページにて確認できる。

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メディアビジネス編集部

出版社や新聞社などのメディア事業者、製造業や小売業などのオウンドメディアを運営する企業向けに、総合コンサルティングサービス「MediaDX」の提供、システム構築、メディア運用など、事業立案からグロース・多角化戦略まで幅広く支援している。
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