日本の消費者は購買行動のオンライン化が顕著に、企業にはデジタル人材が不足

オープンソースCMS「Drupal」の開発者が設立したアクイア（米国）は11月4日、コロナ禍でマーケティングと消費者の行動がどのように変化したかを調査した「カスタマー・エクスペリエンス・トレンド・レポート」を公開した。

同レポートはアメリカ本社が独立系グローバルリサーチ会社であるVanson Bourne（イギリス）に委託し、2020年6月から7月にかけて、8カ国8000人の消費者と800人のマーケターにオンラインで調査したもの。

日本市場については、1000人の消費者と100人のマーケティング担当者から収集したデータを掘り下げた「日本市場版」を発表。新型コロナウイルス感染拡大によってもたらされた消費者のオンライン購買行動の変化、企業のデジタルシフトなどについて、グローバル全体の数値と比較するかたちで取りまとめられている。

日本の消費者は「購買行動のオンライン移行」ニーズが顕著に

新型コロナウイルスのパンデミックによって「企業とのオンラインエクスペリエンスは変わっていない」と答えた日本の消費者の割合は32％（グローバル平均は25％）。

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