メディア事業者側の媒体価値、正しい評価をめざして

デジタルメディアに「ブランディング目的」の広告を出すための評価指標が発表

メディアビジネス編集部

ニールセン デジタル(東京都港区)は11月25日、「デジタル広告におけるメディアデータ活用に関する研究会」の研究成果をまとめたものを発表した。

2019年11月に同社と大手広告主各社で発足したこの研究会では、デジタル分野における「ブランディング広告のメディア選定」に必要なデータや指標について議論を重ねていた。そして最終会合にて「量」「ターゲット」「質」の面で分類し、重要性や情報取得の難易度および実現性等から優先順位を整理した共通指標を選定した。

媒体と広告主企業双方に有益な共通指標

今回の研究会で合意を得られた整備すべき共通指標として、次が挙げられている。

媒体全体のデータ

  • 利用者人数

ダウンロード数やユニークユーザー数ではなく、デバイス横断でユニークな「人」ベースの共通指標(特定の月だけではなく、年間を通して最新のMAU、WAU、DAUのデータ)

ターゲット

  • 性年代
  • エリア

絞り込んだターゲット属性の利用者数を、同一区分(5歳刻み、都道府県など)で比較できるデータ

  • 利用回数
  • 利用時間
  • 利用時間帯

メディアの視聴態度、モーメントをとらえたプロモーション設計に合わせて比較できるデータ

個別広告メニューのデータ

  • 広告面における掲載リスク

アドベリフィケーション観点ではなく掲載面においてShare of Voiceが担保されているのか、競合他社と同時に掲載されていないか、同じ面の複数広告枠に同時に掲載されていないか

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この記事の著者

メディアビジネス編集部

出版社や新聞社などのメディア事業者、製造業や小売業などのオウンドメディアを運営する企業向けに、総合コンサルティングサービス「MediaDX」の提供、システム構築、メディア運用など、事業立案からグロース・多角化戦略まで幅広く支援している。
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